近年利用者数が増加し続ける”LinkedIn”を徹底解説　

こんにちは、株式会社BizDBインターンの細内です。

現代社会における転職の概念は年々変化を続けています。
多くの企業が、より良い人材を確保するために試行錯誤を重ねています。

近年では、企業が人材を「待つ」フェーズから、自ら「見つけに行く」フェーズへと変化し、その結果、多くの企業がスカウティングを積極的に行うようになりました。
身近な例では、タクシー広告やテレビCMなどで “ダイレクトスカウト” というワードを目にする機会がここ数年で一気に増えています。

その中で “LinkedIn” という名前を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。

本記事では、LinkedInとは何か、どのように使うのかなど、「今さら聞けないLinkedInの疑問」にダイレクトに答える内容をお届けします。

まず初めに、LinkedInについて説明します。

〈公式サイトより引用〉
LinkedInは世界最大のプロフェッショナルネットワークです。世界200以上の国と地域で、10億人を超える登録メンバーが仕事やキャリアに関する情報を取得・交換しています。

ビジョン
世界で働くすべての人に、経済的なチャンスを作り出す。

ミッション
世界の人々をつなげることで、個人と組織の生産性を高め、さらなる成功につなげる。

LinkedInは、世界中で利用されている“ビジネスSNS”として認知されています。
また、2011年に設立されたLinkedIn Japanは現在東京にオフィスを構え、約100名ほどが在籍しています。日本にも10年以上前から拠点があり、世界基準のプロフェッショナルネットワークを国内でも活用できる環境が整っています。

2024年度のデータによると、日本では約400万人のユーザーがLinkedInを利用しているとされています。こうしたデータからも、LinkedInが世界中で広く利用されていることが分かります。

※図１ LinkedInの世界各国のユーザー数を示した地図　About Us

また、2025年時点での統計ではLinkedInの登録ユーザー数は全世界で12億人を超えています。
LinkedInは、採用、ネットワーキング、コンテンツマーケティング、BtoBでの協業など、幅広い領域に影響を与えるプラットフォームへと成長しています。また、世界におけるLinkedInの利用者数トップ10の国は以下の通りです。
先進国だけでなく途上国でも広く活用されており、LinkedInが“世界最大のビジネスSNS”と呼ばれる理由がよく分かります。

2024年の世界におけるソーシャルメディア利用ランキングでは、LinkedInは主要アプリに続き12位にランクインしています。デイリーアクティブユーザー数においても15位となっており、世界中で日常的に利用されていることがデータから確認できます。

※図2　主要SNSのアクティブユーザー数を示したグラフ

The Global State of Digital in 2024 — DataReportal – Global Digital Insights

このグラフは、2024年時点での18歳以上を対象としたソーシャルメディアの広告リーチを示したものです。
YouTubeやFacebookに続き、LinkedInは 11.5億人 と主要SNSの中でも大規模なリーチを持っていることが分かります。

※図3　主要SNSの18歳以上の広告リーチを比較したグラフ
　The Global State of Digital in 2024 — DataReportal – Global Digital Insights

さらに、このグラフは、LinkedInの広告リーチ（広告配信が届く登録ユーザー数）がどのように推移しているかを示したものです。
2022年10月時点で8.57億人だった広告リーチは、2024年10月には 11.5億人 まで拡大しており、LinkedInが継続的に成長していることが明確に分かります。

また、グラフ下部には直近の四半期ごとの伸び率（+2%〜+5%台）が示されており、ユーザー数が短期間で増加し続けている点が特徴的です。
この増加傾向は、LinkedInが世界的にビジネスの場として重要性を高めていることの裏付けと言えます。

※図4　LinkedInの広告リーチが年々増加していることを示したグラフ
The Global State of Digital in 2024 — DataReportal – Global Digital Insights

2017年から2025年にかけての利用者数は約2倍となっており、市場価値が継続して上昇していることが容易に想像できます。

※図5　LinkedInのユーザー数が年々増加していることを示したグラフ
About UsLinkedIn Statistics 2025 (Global Active Users Data)

これらのデータから、LinkedInが世界において非常に重要なプラットフォームであり、多くの人材が今も新しいキャリア機会を積極的に求めていることが読み取れます。

LinkedInの利用方法は大きく分けて以下の2通りです。

1. Webブラウザから利用する
2. 専用アプリをダウンロードして利用する

どちらの方法でも、利用するには会員登録が必須です。

LinkedInの登録は以下の流れで進みます。

1. LinkedInのWebサイトまたはアプリの登録画面にアクセスする
   

   

   
   ※図6

2. 必要情報（名前、メールアドレス、パスワードなど）を入力する
   

   

   
   ※図7

3. 自身のコミュニティ（知り合い・同僚・興味のある分野）を追加していく
   

   

   
   ※図8

4. プロフィールを設定し、職務経歴やスキルを入力する

このステップを完了することで、LinkedInを本格的に利用できるようになります。

参考　https://dmcj.jp/list/sns/linkedin-start/

次に、LinkedInユーザーにとって避けて通れない「アカウント制限」について説明します。

LinkedInでは、不審なアクセスや重複登録、過度な接続リクエスト送信など、さまざまな理由でアカウントが制限されることがあります。
特に、偽のプロフィールでの登録、犯罪行為、承認されていない自動化ツールの使用などは重大な違反とみなされ、アカウントが永久に利用停止（永久BAN）となる可能性があります。


私自身の実体験ですが、LinkedInのログインパスワードを忘れてしまい、パスワードリセットを申請したところ、
「登録情報に誤りがないか確認するため、身分証明書を提出してください」
というメッセージが英語で表示されました。

その時の私は「面倒だから新しく作ればいいや」と思い、
登録メールアドレスとパスワードを変更し、同じ情報で再度アカウントを作成しました。

しかし、その約2時間後にアプリからアクセスすると、
アカウントが制限された という表示が出ました。

LinkedInのセキュリティ対策は非常にスピーディーですが、ユーザー側としては突然の制限に戸惑ってしまうケースも少なくありません。

さらに、無意識に使っているブラウザ拡張機能やツールが理由であったり、短時間の「過剰なアクティビティ」などのユーザー側に極度の過失が無い場合でもアカウントが制限される可能性があります。

では、このようなアカウント制限をどのように解決すればよいのでしょうか。

アカウント制限の唯一の解決策：身分証明書の提出

制限を解除する最も確実な方法は、
身分証明書（Identification）を提出することです。

書類に問題がなければ、早ければ1日、遅くとも1週間ほどで確認が完了し、アカウントが復旧します。

ただし、身分証明書の提出でも解決できない場合は、

• LinkedIn公式サイトから問い合わせる
• LinkedIn公式SNS（X / Facebookなど）でサポートへ連絡する

という手段が有効です。

海外ユーザーの中には、SNSで公式アカウントに直接連絡し、サポートを受けている人も多く見られました。

LinkedInはすべてが日本語対応ではないため、必要に応じて翻訳ツールを使いながら進めるのがベターです。

参考　https://snov.io/blog/linkedin-account-restricted/

日本でのLinkedIn利用者数は現在約400万人と発表されています。
平均年齢は30〜40代とやや高めですが、LinkedInは一般的なSNSではなく、プロフェッショナルコミュニティ構築のためのツールであるため、ビジネス感度の高いユーザーが多く、年齢層に対する不満はあまり見られません。

では、実際のユーザーはLinkedInに対してどのような意見を持っているのでしょうか。
※SNSでの意見を引用しております

• 使い方が分からない
• 登録したもののアカウントがすぐ制限された
• メッセージが来ても怪しく感じて放置してしまう
• 英語でプロフィールを作成したら上手く活用できた

このような声が多く見受けられました。
特に新規ユーザーは、LinkedInに対する不安感や「名前だけは知っている」という状態がハードルとなり、コミュニティに参加する前段階で離脱してしまうケースが多いと考えられます。

一方で、LinkedInを効果的に活用してチャンスを掴んだユーザーには、
英語でのプロフィール作成、詳細な経歴の入力、DMへの丁寧な返信など、“積極的なアクション” を取っている傾向が見られます。

2025年10月にIMF（国際通貨基金）が発表した資料によると、日本の経済成長指数は先進国の中で下位グループに位置しています。

※図10 IMF発表　2024〜2026年の世界と各国の経済成長率予測をまとめた表
World Economic Outlook, October 2025: Global Economy in Flux, Prospects Remain Dim
もちろん、経済成長指数が低いことが直接LinkedInの利用率の低さを意味するわけではありません。
しかし、LinkedInの国別ユーザー数の分布は、IMFの経済指数ランキングと類似している部分があることも事実です。

※図１ LinkedInの世界各国のユーザー数を示した地図 About Us

国土や人口の差はあるものの、経済成長率が高い国ほどLinkedInユーザー数が多い傾向があり、
それはすなわち、ビジネスコミュニティ形成に対するアンテナの高さや、キャリア成長へのハングリー精神の強さを示しているとも言えるでしょう。

一方で、日本のLinkedIn使用率における障害はSNSへの嫌悪感やビジネスにおけるデジタルアプローチの認知度の低さおよび人口における利用者数の少なさが要因なのではと考える事もできます。

※図11 各国のインターネットをスマホで利用している割合を示したグラフ
The Global State of Digital in 2024 — DataReportal – Global Digital Insights
ですが2024年度の世界インターネット利用率では日本は90.7％と高い数字となっています。

※図12　各国のSNS利用率を示したグラフ
The Global State of Digital in 2024 — DataReportal – Global Digital Insights
またこのグラフは、各国のインターネット利用者のうち、どれだけの人がソーシャルメディアを利用しているかを示しています。
日本は 94.5％ と非常に高い位置にあり、世界平均（92.4％）を上回っています。

インターネット利用率に対してSNS利用率も高いため、
「SNSが苦手だからLinkedInを使っていない」というより、
“LinkedInだけが特に使われていない” という状況が浮き彫りになります。

このことから、LinkedInの利用率が低い理由は、
ユーザー数の少なさやインターネットそのものへの抵抗感が原因ではない と考えられます。

では、なぜ先進国の中でも日本のLinkedIn使用率が低いのか、その理由について考察します。

個人的な見解になりますが、まず前提としてLinkedInは海外をベースに設計されたサービスであり、効果的に活用するためにはある程度の労力が必要だと感じています。
また、日本の働き方は近年変化しつつあるものの、多くの国とは文化的背景が異なります。
その結果、「なぜここまで個人情報を公開しなければならないのか」と感じるユーザーが多いことも事実です。

こうした文化的・心理的なハードルが影響し、主要国と比較して日本のLinkedIn利用率およびアクティブユーザー率が低い要因になっていると考えられます。

しかし、使わないことが悪いというわけではありません。
むしろ、新しいことに挑戦したいときや、これまでとは違う働き方を模索するタイミングでLinkedInを活用することで、より多くの人とつながり、新たな価値を生み出すきっかけになる可能性があります。

今回の記事では、LinkedInの概要や使い方、アカウント制限の解除方法、日本における利用状況や経済的背景など、世界的プラットフォームであるLinkedInをさまざまな視点から解説しました。

私の大学では、最終学年になると「早くLinkedInを使い、さまざまな人とつながってコネクションをつくりなさい」と促されるほど、LinkedInは一般的なツールです。
一方で、日本では多くの人がLinkedIn以外のプラットフォームを利用して転職・就職活動を行っています。

LinkedInを「絶対に使うべき」とは言いません。 ですが、ここを活用することで広がる未来や、新たなビジネスチャンスが確かに存在しています。

重要なのは、「ただ登録して待つこと」と「能動的に活用してスカウトを行うこと」は、似て非なるものだということです。

世界中の優秀な人材が揃うこのプラットフォームを使いこなし、ビジネスをさらに加速させていきましょう。

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